オンライン商談を成功させる人気ツール4選を比較

企業の営業活動は、インサイドセールスの普及とともに効率と生産性が求められています。そのため、オンライン商談ツールの導入を検討する企業も増えてきました。

この記事では、これからの営業活動の主軸となるオンライン商談ツールについて、人気の4つのツールから特徴などを見ていきます。企業の営業担当者のツール選びの参考にしてみてください。

オンライン商談ツールとは？

オンライン商談ツールとは、企業の営業活動の効率と生産性の向上を目指した Web ビデオ会議システムのことです。企業においてオンライン商談ツールは、営業活動の自動化や個人対個人の商談を効率的に実行するために使われます。

具体的にオンライン商談ツールは、ツール内での画面や資料の共有が可能です。「手元に資料がないため、会社に戻りましたら送らせていただきます」と、商談に必要な資料提供を後回しする必要がありません。

また、クラウド基幹システムなどの営業の場合、オンライン商談ツールを活用することにより、顧客と一緒にツールを操作しながら説明ができます。このようにオンライン商談ツールは、顧客との商談業務にかかわる生産性の向上に期待ができるのです。

それでは、オンライン商談ツールを活用して営業活動のどの部分の効率が上がるのか？紹介しましょう。

• 移動時間の削減
• 遠方の顧客との商談が増加
• 営業過程の可視化と組織内共有

□移動時間の削減

まず、オンライン商談ツールによって移動時間の削減ができます。その理由は、移動時間を削減することにより、移動に必要だった時間を商談時間にあてられるからです。

営業担当が商談時間を多くとれるようになれば、濃密なスケジュールが組み立てられます。そのため、商談数の増加が見込めるのです。結果的に商談数が増えれば、見込み顧客への提案も増えて成功率の向上も期待できるでしょう。

たとえば、1日の勤務時間のうち20％以上を顧客先への移動時間に費やしている場合、「移動時間も含めて1日最大で3件までの商談が限界」ということも考えられます。そのような状況に対して、オンライン商談ツールは移動をする必要がないため、1日の商談数を増やすことができるのです。

□遠方の顧客との商談が増加

また、オンライン商談ツールは場所を選びません。相手先にツールにつながる環境さえあれば商談を開始できます。つまり、遠方の顧客との接点が増えるのです。

オンライン商談ツールは、商談相手のスケジュールや移動手段、打ち合わせ場所などの用意など相手先への負担を軽減することにつながります。いままで遠方の顧客の獲得を断念していた企業でも、オンライン商談ツールの導入により新規顧客の獲得や受注率の向上が見込めるでしょう。

□営業過程の可視化と組織内共有

オンライン商談ツールは、商談中に交わした「音声・動画・アップロードしたファイル・参考資料」などを商談履歴として保存が可能です。それにより、保存されたデータ内容をフィードバックできます。つまり、商談の可視化になるのです。

営業担当は、フィードバックにより業務が可視化され、自主管理能力の向上につながります。営業担当の自己管理能力が向上することにより、管理職の負担を減らすことが可能です。

つまり、オンライン商談ツールは、営業の可視化によって戦略的な営業と失注リスク削減に向けた組織のフォロー体制の構築にもつながります。

以上のように、オンライン商談ツールを活用すると、営業活動の効率が上がります。そして、その結果として組織のコスト削減や生産性向上にもつながるのです。

オンライン商談ツールが求められた背景

なぜ、オンライン商談ツールが求められてきたのでしょうか？営業活動の現場において、オンラインによる商談が必要となった背景を見ていきましょう。

現在の BtoB の場合は、買い手主導となっています。BtoB において、顧客企業の意思決定者の稟議を通して決定されることから、より合理的な判断要素の提示が必要なのです。

その理由は、インターネットの普及により情報収集が簡単にできるため、顧客は、競合製品やサービスを比較検討しやすくなっています。それだけに、企業に向けた営業活動には合理的な判断を促せる的確な情報提供が求められているのです。

さらに、社会的背景となる人口減少による人材不足も大きな要因となります。企業は人材確保が難しい中、営業担当者の負担を増やさない打開策として、オンライン商談ツールが注目されているのです。

生産性向上を目的としたインサイドセールスの普及

また、営業活動において企業は、インサイドセールスを強化しています。その理由は、従来のフィールドセールスと比べて、インサイドセールスでは、営業の効率化や生産性向上、ナレッジ共有がやりやすいからです。

インサイドセールスによる営業活動では、顧客に対しての情報提供を継続的に実行できます。さらに、顧客との関係性を強化して組織ぐるみで営業力が高められるのです。

今後、インサイドセールスの中で大きな役割を持つのがオンライン商談ツールとなるでしょう。それは、オンライン商談ツールが企業全体の情報共有につながるからです。

経営層とインサイドセールス部門の情報共有が上手くいっていると、企業全体の部門間の連携も上手くいくようになります。また、オンラインによる情報の共有ができればフィールドセールスへの伝達もスピーディになるでしょう。

オンライン商談ツールの比較

それでは、インサイドセールスに必要なオンライン商談ツールについて、代表的な4つのツールを比較してみましょう。

Zoom

Zoom公式サイト

ツール名：zoomミーティング

会社名：Zoom Voice Communications, Inc

強み：

• 高画質（HD 品質）・高音質
• 最大1,000人までミーティング参加可能
•  最大49のビデオスクリーンを同時表示可能
• 仮想背景の設定が可能
• 多様なマルチデバイスに対応
•  参加者各々がスクリーンを同時に共有可能
•  外部システムとの連携（Office365 Suiteなど）

弱み：

•  海外製品ゆえの名前表記が「名」「姓」の順番　日本向けの表示ではない
• インターネット回線状況により音声が途切れる場合もあること
•  起動までに時間がかかること
•  無料プランの場合、3人以上で利用する際の時間制限が40分
•  複数人でマイク機能をオンにすると音声がハウリング状態を起こすことがある

参考資料：https://www.itreview.jp/products/zoom/reviews

価格：

• ベーシック：無料（参加数100名まで）
• プロ　1ホストにつき月額1,679円（参加数100名まで）
• ビジネス　1ホストにつき月額2,239円（参加数300名まで）
• 企業　1ホストにつき月額2,239円（参加数1000名まで）

利用企業：

• JAPAN AIRLINE　
• ナスダック　
• 楽天　
• トレンドマイクロなど

ベルフェイス

ベルフェイス公式サイト

ツール名：bellFace

会社名：ベルフェイス株式会社

強み：

• bellFace は導入企業数が業界トップクラス
• 2020年3月現在1200社以上の導入実績　
• ビューティモードによる加工が可能（フィルタ効果「美白効果」「細見え効果」）
• 相手側のアプリインストール不要
• 相手側のログイン不要
• 営業提案に役立つ「資料共有機能」
• 商談をフィードバックできるレコログ（録画）機能

弱み：

• データ共有時の Excel ファイルの表示が見づらい点
• 有料プランになると利用料金が高い
• 電話回線を使用した音声会話は別途電話料金がかかってしまう
• 音声会話は電話回線を利用するため商談相手の音声を録音できない
• ネット回線とパソコンだけでは利用できない（電話使用のため）
• 商談を録画したビデオだけではフィードバックができない
• 商談に使用する資料のバージョン管理ができない
• 国際間の商談の利用ができない

参考資料：https://www.itreview.jp/products/bellface/reviews

価格：

• 個別見積り・要問合せ
• 通常は、初期費用と月額利用料金がかかる
• 月額料金はルームモデルによって変動
• 2020年3月5日～2020年4月30日の期間限定無償提供中（機能制限なし）

利用企業：

• Sansan 株式会社
• パーソルキャリア株式会社
• NTT 東日本

Whereby（旧appear.in）

Whereby 公式サイト

ツール名：Whereby

会社名：Whereby

強み：

• 商談相手先に URLを発行するだけで始められる
• アカウント登録はホストのみ
• アカウント不要で4人まで同時にビデオ会議が可能
• 相手の環境に依存することがない
• どのブラウザでもビデオ会議が可能
• ゲスト（商談相手）は URL にアクセスするだけ
• 参加者が全員参加した時点で外部が入らないようにロックすることが可能
• 商談内容の録音録画ができる
• 画面をドラッグアンドドロップで並び替えることができる

弱み：

• 5人以上同時のビデオ会議の場合は有料プラン
• ツールは英語版のみ日本語対応していない　
• 日本語表記がないため相手先への説明と理解が必要
• 背景設定が使えない

参考資料：https://www.itreview.jp/products/appear-in/reviews

Google ハングアウト

Google ハングアウト 公式サイト

ツール名：Hangout Meet

会社名：Google合同会社

強み：

• 音質が良い　
• 会議中のチャットも同時に表示ができる
• 接続しやすい
• Google提供クラウドサービス「GSuite」に統合されたツール
• GSuiteに登録していなくても利用可能

弱み：

• チャットによるポップアップの表示がわかりづらい
• 複数人での会議におけるマイク音状態からのハウリング
• 画面共有に遅延が発生する
• 対応ブラウザがGoogle Chromeのみ

価格：

• 現行サービスの場合は無料
• ベーシックプラン　1ユーザー月額600円
• ビジネスプラン　1ユーザー月額1,200円
• プレニアムプラン　1ユーザー月額3,000円

利用企業：

• 森ビル株式会社
• 株式会社帝国ホテル
• J・フロントリテイリング株式会社

よくある導入失敗事例

　オンライン商談ツールの導入では、導入失敗の事例もあります。その多くは、相手のことを考えないで進めてしまうことです。たとえば、大企業のビデオミーティングの場合、複数人が参加することになるでしょう。大企業の複数参加者の中でも使い方がわからない人や、ツールを共有する時点で発覚する相手先のセキュリティ問題が発生した場合、参加者全員が画面を共有できるようになるまでに時間がかかってしまう可能性があります。

「コスパが良い」という点だけで導入したとしても、相手先がツールに接続できなければ始まりません。既存顧客の場合は、オンライン商談を行う相手先の利用デバイスや接続環境などの認識が必要です。場合によっては、相手先の接続環境や参加者等の情報を事前に入手して、ビデオミーティング前のテストが必要になるでしょう。

まとめ

　以上のように、インサイドセールスが台頭している現在の営業活動は、オンライン商談ツールの効果を発揮できる状況と言えるでしょう。オンライン商談ツールのほとんどが無料の試用期間を設けてあります。まずは、実際に使ってみて判断することが先決です。

オンライン商談ツールは、自社組織の状況や顧客の環境などをふまえて、比較検討してみることをおすすめします。また、オンライン商談ツールは Salesforce や HubSpot などの SFA/CRM ツールと連携してこそ、業務効率が格段と向上されて価値が発揮されることでしょう。

今の組織の状況やニーズに合致したツールを選ぶためにも、現状分析は欠かせません。こちらのシートでは、ツールを含めた10の観点から営業組織のレベルを評価することができます。ツール選定前の組織の現状分析の際に、ぜひご活用ください。